16.02.2017

「GfK調べ:2016年第4四半期 スマートフォンのグローバル販売動向」

【概要】
・2016年のスマートフォン販売台数は前年から6.6%増加。中国における4G拡大、ロシアの成長が牽引
・2016年第4四半期の販売台数は前年比6%増の3億9100万台
・第4四半期では西ヨーロッパ以外のすべての地域でプラス成長を記録

2016年第4四半期(10-12月)におけるグローバルのスマートフォン販売台数は前年比6%増の3億9100万台となる見込みだ。北米はフラグシップモデルの発売や携帯電話キャリアのプロモーション強化を受けプラス成長に戻った。西ヨーロッパは、グレート・ブリテンにおいてブラック・フライデー時期に需要の拡大がみられたが、全体では数量前年比4%減となった。
2016年通年のグローバルのスマートフォン販売台数は14億1000万台、2017年通年では前年比5%増の14億8000万台が見込まれる。

西ヨーロッパ:市場は飽和状態となり、数量前年比4%減に
西ヨーロッパにおける2016年第4四半期のスマートフォン販売台数は前年比4%減の3860万台となる見込み。グレート・ブリテンは大規模なセールが実施される11月のブラック・フライデーで需要が拡大した。しかし、数量前年比10%減となったドイツとフランスの販売減を補うには至らなかった。西ヨーロッパにおける2016年通年のスマートフォン販売台数は前年比3%減の1億3160万台となる見込みだ。すべての地域で飽和状態にあるため、2017年も前年並みの販売を予測する。

中央・東ヨーロッパ:ロシアの回復により、数量前年比16%増に
中央・東ヨーロッパにおける2016年第4四半期のスマートフォン販売台数は前年比16%増の2420万台となる見込みだ。政局が安定したことにより、ウクライナは同34%増と目覚ましい成長となった。ロシアは、通貨の安定がスマートフォン需要の増加に貢献しており、同10%増となった。同地区における2016年通年の販売台数は前年比10%増の7850万台、2017年では同8%増の8440万台を予測する。

北米:マイナス成長から回復し、数量前年比3%増に
北米における2016年第4四半期のスマートフォン販売台数は、前年比3%増の5800万台となる見込みだ。フラグシップモデルの発売と、携帯電話キャリアのプロモーションにより、前四半期のマイナス成長からプラス成長に回復した。2016年通年のスマートフォン販売台数は前年並みの1億9130万台であるが、キャリア間の競争により、2017年通年では前年比1%増の1億9340万台となると予測する。

中南米:アルゼンチンの急伸とブラジルの回復により数量前年比8%増に
中南米における2016年第4四半期のスマートフォン販売台数は前年比8%増の3230万台と、プラス成長が継続する見込みだ。ブラジルは政治および経済状況の改善により徐々に需要が回復しており、11月には今年初となるプラス成長に転じた。アルゼンチンは引き続き好調で、前年比38%増となった。中南米における2016年通年のスマートフォン販売台数は同1%減の1億710万台であるが、2017年は、2年間にわたる不況から回復したブラジルの需要拡大を受け、成長が期待される。

中東&アフリカ:数量前年比1%増と成長が鈍化
中東・アフリカにおける2016年第4四半期のスマートフォン販売台数は前年比1%増の4190万台となる見込みだ。サウジアラビア、ナイジェリア、エジプトにおけるマクロ経済の弱体化が重荷となった。しかし、2017年は同地域の経済状況が改善され、スマートフォン販売も上向くと予測される。

中国:4Gの販売拡大により数量前年比12%増に
中国における2016年第4四半期のスマートフォン販売台数は前年比12%増の1億1890万台となる見込みだ。2016年の4Gスマートフォン利用者は携帯電話キャリアの補助により57%に達すると予測される。これまで4Gの利用者は大都市が中心だったが、小都市や周辺都市でも2G・3Gからのアップグレード需要により利用が拡大している。2016年通年のスマートフォン販売台数は前年比17%増の4億5010万台、2017年通年では同4%増の4億6790万台となると予測する。

アジア先進国*:韓国の伸長により数量前年比4%増に
アジア先進国における2016年第4四半期のスマートフォン販売台数は前年比4%増の2050万台となる見込みだ。韓国が同17%増と、中価格帯製品の需要増により大きく伸長した。しかし、アジア先進国は、西ヨーロッパや北米と同様、市場が飽和状態にあるため、2017年通年のスマートフォン販売台数は同2%減の7200万台を予測する。

アジア新興国*: インドとバングラデシュが市場をけん引し数量前年比7%増に
アジア新興国における2016年第4四半期のスマートフォン販売台数は5680万台となる見込みだ。前年比では7%増と、前四半期からやや成長が鈍化している。インドは同5%増と、10月のディワリ商戦における販売増が、通貨廃止にともなうマイナスの影響を補った。アジア新興国における2016年通年のスマートフォン販売台数は前年比6%増の2億1020万台、2017年通年では、バングラディッシュが同28%増、インドが同9%増と伸長することで、同9%増の2億2940万台となると予測する。

GfKのテレコム部門のダイレクターであるアーント ポリフケは次のように述べている。
「スマートフォンほど消費者に深く浸透しているテクノロジー機器はなく、飽和市場においても需要が安定している。VR(拡張現実)、AI(人工知能)、スマートホーム、モバイル決済、モバイルヘルスなどさまざまなイノベーションの波に乗って、スマートフォンは先進市場の消費者により活用されるようになるだろう。さらに、中東・アフリカやアジア新興国といった新興市場においては依然、大幅に成長する可能性がある。これらを踏まえて、2017年のスマートフォン販売は堅調な拡大を見込む。」


-- 注記 --

※2016年第4四半期の数値について:10月、11月は販売実績データ、12月は速報に基づく販売予測データを使用しています。
GfKではメーカーの出荷ではなく、消費者の最終需要を予測しています。市場規模は90カ国以上で毎週更新される販売実績(POSデータ)の積み上げによって作成されています。なお、アメリカについては、独自の市場モデリング及び消費者調査を基に推計を行っています。 また、販売金額は補助金を除く小売り販売額です。データは四半期毎に更新され、次回のリリースは2017年4月を予定しています。

* リリース内におけるアジア先進国・新興国には以下の国が含まれます。
アジア先進国:オーストラリア、香港、日本、ニュージーランド、シンガポール、韓国、台湾
アジア新興国:インド、インドネシア、カンボジア、マレーシア、フィリピン、タイ、ベトナム

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