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Press release
Automotive|Point of Sales Tracking|Japan|Japanese

「2016年のドライブレコーダーの販売動向」 - 販売台数は3年間で3倍に

30.03.2017

 GfK ジャパン(東京:中野区)は、全国のカー用品量販店、家電量販店、インターネット通販等の販売実績に基づくドライブレコーダーの国内販売動向を発表した。

【概要】
   ・2016年におけるドライブレコーダーの国内販売台数は79万台に拡大。
   ・運転支援機能搭載モデルの数量構成比が2割へ。

【2016年の販売動向】
 2016年のドライブレコーダーの国内販売台数は前年比29%増の79 万台となった(図1)。大型バスの転落事故や高齢者による自動車事故などの報道を受け、万が一の備えとして注目を集めている。認知度の高まりや売り場の拡大により、年間販売台数は3年前と比べて約3倍に拡大した。
 増加傾向にあったメーカー参入は一段落しており、販売メーカー数は前年並みの60社強となった。 

【高機能化の進展】
 2016年は引き続き高機能化が進展した。前方衝突警報機能、車線逸脱警報機能といった安全運転を支援する機能を搭載したモデルは数量構成比で前年の1割弱から2割へと拡大した。運転支援機能搭載モデルの税抜き平均価格は18,000円強と、非搭載モデルとの価格差が5,000円程度にとどまることも支持を集める一因と考えられる。また、カメラ画素数※2では、300万画素以上のモデルが数量構成比で44%へ拡大した(図2)。さらに、夜間モード搭載モデルも60%を占めるまでに拡大した。
 ドライブレコーダーは普及段階にあるが、今後は実用性をより重視する購入者が増えると考えられるため、高機能化はしばらく続くと見込む。
 この他、LED信号対策済みモデルも注目される。現在はフレームレート30fpsのモデルが販売数量の6割を占めるが、同モデルでは西日本を中心とする周波数60Hzの地域では一度周期が重なるとLED信号機が真っ暗に映る事がある。フレームレート28fps等のLED信号対策モデルはラインアップが増加しており、今後の伸長が見込まれる。

※1. 全国のカー用品量販店、家電量販店、インターネット通販等の販売実績を基に市場規模相当に拡大推計した。
※2. 総画素数 

 

 

<以下より図表付資料をダウンロードいただけます> 
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