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Press release
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「2017年上半期の乗用車用夏タイヤの販売動向」 - 値上げ前の駆け込み需要により販売本数は前年比1割増

03.08.2017

 GfK ジャパン(東京:中野区)は、全国のカー用品店、タイヤ専門店(メーカー系列を除く)、ガソリンスタンド、インターネットにおける乗用車用夏タイヤ※1の販売動向※2を発表した。

【概要】
  ・2017年上半期の夏タイヤ販売本数は前年から1割増加。5月は駆け込み需要により4割増を記録。
  ・軽自動車における13から14インチへの規格移行が進み、タイヤ販売でも同様の傾向が鮮明に。

【乗用車用夏タイヤ販売動向】
 2017年上半期(1-6月)における乗用車用夏タイヤ販売は本数前年比10%増と大きく伸長した。
 第1四半期(1-3月)は同2%増とほぼ前年並みで推移したが、第2四半期は、原材料費高騰により国内メーカー製品の値上げが6月1日から実施された影響で、販売状況が大きく変動した。4月は同11%増、店頭での値上前の需要喚起が本格化した5月は同40%増を記録した(図1)。店頭の値上げが始まった6月は大幅な反動減が予測されていたが、同1%減にとどまった。こうした結果、第2四半期(4-6月)としては同16%増となった。なお6月の税抜き平均価格は、先述の値上げから、前年同月を6%上回った。

【14インチの構成比拡大】
 夏タイヤのリム径別販売本数構成比をみると、14インチが徐々に拡大し、17年上半期では27%を占めた(図2)。軽自動車の多くが、リム径を13インチから14インチへ上げてきているため、市販タイヤの構成比へも徐々に変化が表れてきている。
 この14インチ夏タイヤを実売価格帯別にみると、本数構成比では4~5千円台が最も多く、2017年上半期では44%を占めるまでに拡大した(図3)。製品の店頭価格競争が激しさを増していることが伺える。
 なお軽自動車の所有率が増えていくと、13インチや14インチといったリム径が小さいタイヤの販売構成比も高まる。平均販売単価が安くなることから、タイヤ市場の金額規模拡大という面では、今後、大口径製品の需要喚起や高付加価値化が一層必要とされるだろう。


※1. オールシーズンタイヤは夏タイヤに含む
※2. 全国のカー用品店、タイヤ専門店(メーカー系列を除く)、ガソリンスタンド、
   インターネットの販売実績を元に市場規模相当に拡大推計したデータ

 

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